健康経営に役立つ指標やツールとは？種類ごとの違い、計測方法は？
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健康経営の実践や職場環境の改善において、従業員の心理的健康状態や職場環境の課題を定期的に把握することは欠かせません。
しかし、健康経営に関する指標やツールはたくさんあるため、どのようなものを用いて何が分かるのか、混乱してしまう方も多くいるのではないでしょうか。
今回は、従業員や職場の状態を把握するための主な指標やツールを紹介していきます。
健康経営に役立つ指標・ツール5選
1. エンゲージメント
エンゲージメントは、従業員が仕事や職場に対してどれだけの情熱や意欲を持っているかを測る指標です。
日本語に直訳すると、「婚約」「契約」「約束」といった意味に訳され、人事・組織開発領域においては、企業と従業員の双方向の深いつながりや絆を持った関係性を指します。
エンゲージメントが高い従業員は、自社のミッションへの理解が深いため、自発的に業務に取り組み、高い生産性をもって企業の成功に貢献することができます。
また、自社への愛着心も高いため、離職を防止する働きもあります。
エンゲージメントを測るには、サーベイを用いた定期的なアンケートがおすすめです。
2. 従業員満足度（ES）
従業員満足度（ES/Employee Satisfaction）は、従業員が自身の職場環境や仕事に対してどれだけ満足しているかを示す指標です。
内容としては、「企業理念への共感」「人間関係」「職務内容」「人事評価」「福利厚生」「給与・福利厚生」などが含まれます。
従業員満足度を向上させることで、従業員の定着率を高めることや、業務効率に向上つながります。
エンゲージメントとの違いは、エンゲージメントが会社・従業員双方向のものだったのに対し、従業員満足度は従業員から会社への一方的な評価という点です。
計測方法としては、定期的なアンケートやヒアリングの実施が挙げられます。
こちらも自社内でアンケート作成・集計が難しければ、外部サービスに頼ることもおすすめです。
3. プレゼンティーイズムとアブセンティーイズム
プレゼンティーイズムとは、「従業員が出勤しているものの、健康状態や心理的な問題から生産性が低下している状態」を指します。
一方、アブセンティーイズムは「心身の問題により欠勤・早退をしてしまうこと」を意味します。
プレゼンティーイズムとの違いとしては、アブセンティーイズムでは実際に働けなくなってしまっている点です。
昨今の健康経営では、特にプレゼンティーイズムに注目がされています。
ただでさえ人材不足が叫ばれる中、目には見えないプレゼンティーイズムによる1従業員の生産性の低下が、何十万、何百万円の損失を出してしまっているからです。
計測方法として、経済産業省が公表している「企業の「健康経営」ガイドブック」では、以下の指標を用いることが示されています。
- WHO-HPQ
- 東大1項目版(SPQ検査)
- WLQ
- WFun
- QQmethod
参照：企業の「健康経営」ガイドブック(改訂第１版) (経済産業省)
4. ストレスチェック
ストレスチェックとは、労働安全衛生法で定められた制度で、50名以上の労働者がいる事業所では年1回の実施が義務化されています。
「労働者のメンタルヘルス不調の未然防止」のために、以下の2つを目的としています。
- 労働者：自身のストレス状態を適切に把握し、早期のセルフケアを実現すること
- 企業：職場環境改善につなげること
ストレスチェックの調査票は、「仕事のストレス要因」「心身のストレス反応」「周囲のサポート」の3領域が含まれている必要があり、設問数としては厚労省が推奨する57項目版(職業性ストレス簡易調査票)や80項目(新職業性ストレス簡易調査票)を用いることが主流です。
お金を掛けずに自社内で実施をすることも可能ですが、準備やデータの取り扱い、結果の処理など手間がかかってしまうため、外部委託をする企業も多いです。
参照：労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル (厚生労働省)
5. 従業員のコンディション計測
従業員の毎日の気分を計測することで、従業員の心の状態が可視化され、個人や組織単位での小さな変化をすぐに把握することができます。
コンディションサーベイ「コンケア」では、従業員が自身の気分や体調を簡単な天気マークで記録することで、日々の変化をリアルタイムでモニタリングし、管理者は異常があれば迅速に対応することが可能です。
早期に問題を発見し、適切なサポートを提供することで、従業員の健康を維持し生産性低下や離職を防ぐことができます。
まとめ
今回紹介した指標やツールは、それぞれに異なる特徴があるため、組み合わせて利用をするとより高い効果が期待できます。
ただし、これらは「従業員の声と健康状態を可視化し、健康経営を支えるための包括的な仕組み」として捉えることが重要です。
計測すること自体を目的とせず、その先の課題抽出や改善策の検討につなげるために活用することを意識しましょう。
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